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投資信託を解約する時のタイミングっていつ?

株

投資信託を解約するタイミングは運用損益がプラスになっている時です。
投資信託は何百、何千種類とありますが基本的に収益源は基準価額が購入時より高く推移した状態で解約すると得られるキャピタルゲインと決算時に得られる配当金によるインカムゲインの2つです。
基準価額が購入時の当初基準価額より上がっていれば解約すれば得をすることができます。
基準価額が当初基準価額よりあまり上がっていなくても、長い期間これまで保有していた場合は配当金をたくさん得ることができているため、総合損益では解約すると大幅に得になる場合もあります。

逆にベンチマークより下回った運用成績となるなど、基準価額が購入時よりも徐々に下がってしまっている場合もあります。
しかし、下がっているからといってこれ以上損失を拡大させないために何も考えずすぐに売ってしまうのは賢い選択とは言えません。
投資信託は常に値動きしており今は下がっていても、いずれまた基準価額が上昇する可能性は十分にあります。

このような場合の対策の一つとして、今保有している投資信託とは逆の性質を持つファンドの商品を購入しリスクヘッジすることで、通算の損益を安定させるよう努める方法もあります。
例えば、今日本国債を中心に運用している投資信託を購入しているとします。
その中で世の中の景気が拡大して、人々は国債などの安全資産を売却して株や不動産に投資しており、それに伴って国債で運用しているファンドの投資信託の基準価額が下落したとします。
そういった時は自分も株や不動産で運用しているファンドの投資信託を買うことによって、もしこのまま景気が良くなれば新たに購入した商品の基準価額が上がり、持っていた商品の損失を埋めることができます。

一方で世の中の景気の流れが逆に悪い方向へ変わり、国債の価格が上昇した場合は持っていた国債で運用している商品を売却して利益を得ることができます。
このように、投資信託は様々な特性のベンチマークを持つファンドの商品をいくつか購入するリスクをカバーしあい、長く保有している中でその時々に価格が上昇している商品を解約することによって利益を獲得する手法が賢い方法です。

投資信託の解約時の注意点

投資信託は商品によって手数料の有無が異なりますが、基本的には販売手数料、信託報酬、信託財産留保額の3つの手数料が掛かります。
販売手数料は、購入する際に購入金額に対して3%前後の手数料が差し引かれます。
信託報酬は、運用期間中に運用経費が純資産額から差し引かれます。
解約時には同じ商品を購入している人に向けて支払う信託財産留保額を支払います。
ここで解約するときの注意点ですが、基準価格が当初基準価格よりほんの少しだけ上昇した時に解約してしまうと、価格だけで見ると得になっていても信託財産留保額が取られたことによって損になってしまう場合があります。

もう一つ注意点ですが、投資信託は商品によって、解約の申請から解約金額が確定するまでタイムラグがある商品があります。
自分が解約を決断した時は得になっていても、いざ数日のタイムラグを経て解約金額が確定してみると相場の変動により損になってしまう場合があるので、少しの得ぐらいでは保有したままの方が良いです。

また、先ほどは少しくらい運用成績が悪くなり、基準価格が下落傾向にある場合は保有し続けるのが賢明と言いましたが、そこでも注意点が必要です。
商品の資産規模である純資産残高にも注意しなければなりません。
商品ごとに、純資産残高が一定金額を下回ると強制的に償還となってしまうことが定められています。

急激にここ数年で資産規模が減少傾向にある投資信託は、人気ではなく価格も今後減少していく可能性があり危険であるため、そういった商品の場合は望ましい解約のタイミングではありません。
しかし、止む無く早々に見切りをつけて損失を確定させ、解約した方が良いです。
純資産額が30億円を下回っている投資信託は、特に償還となる危険性が高いです。投資信託は長く保有し様々なリスクの商品に分散して投資することが基本です。
新聞や経済ニュースなど、常に世の中に興味を持ちながら基本を守った姿勢で運用に臨み、安定した利益獲得を目指しましょう。